１．社員の健康度がアップし、パフォーマンスが向上します

コミナスが行うハンコミ（対面で行うハンドマッサージの施術）とカウンセリングによって、社員の心身の健康度が向上します。ハンコミは手の平や甲にある全身の反射区（ツボのようなもの）を短時間で効率よく刺激し、全身の不調を手の施術だけで解消していきます。肩こり、首こり、腰痛、眼精疲労など様々な不調の改善に役立ちます。社員が心身ともに健康になるので休まなくなり、ハンコミによって自身や同僚に関心がいきやすくなり、自身や社員間でケアを自然と行えるようになります。よって、社員一人ひとりがしっかり働けるようになり、結果、生産性向上につながっていきます。

２．社内のコミュニケーションを活性化させ、離職防止に役立ちます

当社のハンコミはセラピストが対面で行います。セラピストが手に触れることにより安心し、自己開示をしやすい環境となります。手の平や甲に現れている不調だけでなく、こうして開示される内容をカウンセリングよって引き出し、社員一人ひとりの生活習慣、不調な箇所、食事の嗜好、社内でストレスに感じていることなどの可視化うことで適切な対策を立てやすくなります。社員同士が思いやり、ケアしあい、社員同士の交流が活性化します。そもそも、コミュニケーションが取れていないと、鬱や離職の問題がおきてきます。メールやチャットだけで完結するのは難しく、当社で提唱しているハンコミを社員同士が定期的に行う文化形成が、組織の一体感が強まっていき、愛社精神を育み、生産性向上に役立ちます。

３．社員を大事にする「ケア文化」が企業イメージアップに！

ハンコミを通じて社員一人一人の心身のケアを行い、それぞれが持つ不満、欲していることを集め可視化して、適切に対策を行うことで、個々のパフォーマンスはアップし、組織内のコミュニケーション力は高まり、離職率は下がり、ひいては生産性が向上します。例えば就活生や就活生の親に「将来どのような企業に就職したいか、させたいか」を問うと「従業員の健康や働き方に配慮している」という項目が学生と親、共に特に高い回答率になります。つまり人材採用につながりやすくなります。また企業のイメージアップにつながります。

今、企業に足らないものは、「ケアの精神」です。社員一人一人が相手を思いやる「ケアの精神」を持つことで、企業内に「ケアの文化」が生まれます。「ケアの文化」が浸透することで、社員が心身共に健康になり、組織が活性化、生産性が向上、離職が減り、結果、企業イメージの向上につながります。

そのためにはまず企業側が社員を思いやる行動「ケアの精神」を具体的に表現、提供することが重要です。つまり社員を大事にすること。人は自分のことを大事にしてくれる人に対して好感を抱くし、何より大事にしようと思うものです。社員一人一人に浸透することで、企業内に「ケアの文化」が根付き企業文化となっていきます。

コミナスでは、御社にとって大切な社員様にこの「ケアの精神」を伝え、体感してもらい、愛社精神を育む福利厚生プログラムを構築することが可能です。

ケア文化を育む「ハンコミ」とは？

ハンコミとは正しくはハンドコミュニケア、ハンド＋コミュニケーション＋ケアの意です。
ハンドケア（マッサージ）によりココロの距離を縮めたり、免疫力を高めるツールのことをいいます。片手５分、両手１０分のケアで、末梢神経が刺激によりカラダの代謝が活発になり体温が上がります。加えて、セラピストによる傾聴によってリフレッシュ効果やストレス緩和が期待できます。コミナスの福利厚生ではこのハンコミを単なるマッサージだけでなく「ケア文化」を育むための手段として活用しています。

ハンコミによって社員さまに現れる効果は主に５つあります。

手の平や甲にある全身の器官、臓器の反射区（ツボのようなもの）を手でいた気持ち良く刺激することで、身体の不調を改善していきます。
ハンコミを行うとすぐに手がポカポカになり、体温上昇を体感できます。「冷えは万病の元」という言葉があるように身体が冷えることにより、肩こりや腰痛、様々な不調を引き起こします。
女性は男性に比べて筋肉の量が少なく、貧血や低血圧の人も多いことから、冷えやすいといえますが、男性にも冷えている人は多く、その原因の1つに血流の滞りを招く動脈硬化が考えられます。

2018年度の健康経営度調査から、「従業員や組織の活性度の確認」の設問が追加されています。
健康経営の実現のために打ち出した施策が従業員1人1人や組織に浸透し、活性化、ひいては生産性向上・企業価値の向上等に活きたものとなっているか」を定量的に評価するステージに入った、ということです。

経済産業省の健康経営のフレームワーク
「健康経営銘柄2019選定基準及び健康経営優良法人2019(大規模法人部門)認定基準)」内で
「ヘルスリテラシーの向上」
「ワークライフバランスの推進」
「職場の活性化」
「病気の治療と仕事の両立支援」
掲げています。

これまでの健康経営度調査は、それらの制度・施策を
「実践していればＯＫ」だったのが
2018年度からは、
「従業員のために打ち出した施策が
本当に従業員や組織のためになっているか、
それにより組織は活性化したかの確認をしているか」
まで問われてきたのが、特徴です（上記表の４、評価・改善のところです）この「従業員や組織の活性化の確認」に関しては、
「参加率」
「達成率」
「参加者のアンケート調査」
「健康度やストレス状況、生活習慣の改善状況への定量的な効果」
「医療費への費用対効果」
「従業員の生産性等、企業業績への影響」
という内容になっています。